必殺遊び人

筋トレオタクのマッチョとそのドイツ人ガールフレンドを招いてディナーをした

 

マッチョはジムにあるトレーニング器具を家に所狭しと置いて日々トレーニングしている方であるが、最近は筋肉の量は目標に達したので、今はファスティングを行い、体脂肪率を下げる取り組みをしていると熱く語っていた

彼は何を目指しているのか不明である

健康のためだと語っていた

最高10日間水以外食べない取り組みをして、その後少しずつ摂取を始める

彼は何をしているのかよくわからない

修行のようである

解脱しそうである

最近は月曜日だけはご飯は取らないようにしたり、食事と食事の間横の時間をしっかりとあけるようにするといった取り組みをしていると言っていた

これは消化に良いと語っていた

 

彼はいつも早く引退して自由気ままに生きたいと言っている

彼からは遊びの誘いしか来ないが、時々遊び人とは思えない鋭い指摘がある

レーニングも勉強も同じだと思うがということで、40分集中してその後必ずインターバルを設けること。つまり休憩を5分から10分設けること。10分以上長く休憩してはいけないこと。そしてまた40分集中する。絶対に連続してやってはいけない。必ずインターバルを設けること。短時間の休憩を挟むことで、時間当たりの成長率を高く維持することができる、つまりバーストを維持することが可能となると言っていた

 

定期的に短い休みを取る、というのは心がけよう

 

あとドイツにない食材はネットで購入すれば数日で届くので困らないとのことだった

確かにその発想はありである

 

この遊び人マッチョは色々なところで長けている

色々コロナ制約がある中でも工夫している

 

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感染症予防法の改正にかかるQ&A(連邦保健省)
2021/4/23
 
 ドイツ連邦保健省は,以下のウェブサイトにおいて,国民向けにQ&A形式で情報を提供しているところ,この概要は以下のとおりです。なお,このQ&Aは今後アップデートされる可能性がありますので,最新の情報にご留意ください。
 https://www.bundesgesundheitsministerium.de/service/gesetze-und-verordnungen/guv-19-lp/4-bevschg-faq.html
 
 
1 いつから改正後の感染症予防法は適用されるのか。
 この法律は4月13日に閣議決定,4月21日に連邦議会において可決,4月22日に連邦参議院で審議された。4月23日に発効する。直近3日間の「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」に基づき,全ての市郡が,どの規則が適用されるかについて評価し,公表する。(この法律に基づく措置は)4月24日から適用される。
 
2 この法律により何が変わるのか。
 「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が安定して100を超える市郡(ロベルト・コッホ研究所に報告される数値)において,統一的な非常ブレーキが適用される。
 「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が3日連続で100を超える場合に,その翌々日から,法律に規定される追加的な措置が適用される。
 「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が165を超える場合には,学校(対面授業)及び保育園(緊急託児を除く)が閉鎖される。
 各市郡において,「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が5日連続で100又は165を下回った場合には,その翌々日から,追加的な措置は適用されない。
 
3 どこで「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」の有効な数値を確認できるのか。
 ロベルト・コッホ研究所のホームページで確認できる。なお,ベルリンとハンブルクは市郡として扱われる。例えば,ベルリン州については,区ごとではなく,州全体の「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が適用される。
 https://www.rki.de/DE/Content/InfAZ/N/Neuartiges_Coronavirus/Fallzahlen.html
 
4 「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が100を超える場合,市民には何が適用されるのか。
● 私的な集まりは,自らの世帯に加え,別の世帯の1人のみと可能(合計で最大5人まで)。14歳未満の子供は人数に含まれない。
● 午後10時から午前5時まで間は外出が禁止される。緊急時や勤務上の理由,例えば犬を連れて出かける必要がある時には,外出が認められる。午後10時から午前0時までの間は1人で外出することは認められる。
● 日中,スポーツは自身のみ,または2人,あるいは自身の家族のみと行うことができ,クラブやチームで行うことはできない。プロスポーツ選手はこのルールから除外される。プロのスポーツは,観客無しで行うことできる。また,14歳までの子供は,屋外で5人まで,接触を伴わないスポーツを行うことできる。コーチは,場合により事前に検査を受けなければならない。
● 近距離及び長距離公共交通(タクシーを含む)は,FFP2マスク(又は同等のマスク)の着用義務がある。さらに,交通手段には,最大で,通常の許容される定員数の半分までの乗客数としなければならない。
連邦政府は,連邦議会及び連邦参議院の承認を得て,追加的な措置,具体化のための措置,及び例外措置を政令で定めることができる。
 
5 「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が100を超える場合,開くことができるもの,閉める必要があるものは,何か。
● 娯楽施設,サウナ,日焼けサロン,フィットネススタジオ,劇場,オペラハウス,コンサートホール等,また,店舗は閉鎖されなければならない。
● 食料品を販売する市場,食料品店,飲料店,健康食品店,乳幼児関連の商店,薬局,衛生用品店,ドラッグストア,眼鏡店,補聴器販売店,ガソリンスタンド,新聞販売店,書店,花屋,ペット洋品店,飼料店,園芸市場及び卸売店は開き続けることができる。これらの店舗では,通常の販売用に取りそろえられた商品のみを販売することができる。対人間隔を確保し,閉鎖された空間では,顧客は医療用マスク又はFFP2マスク(又は同等のマスク)を着用しなければならない。
● また,「クリック・アンド・コレクト」(注:事前に予約した商品の受取り)や「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が(3日連続で)150を超えるまでは,24時間以内の陰性の検査結果の提示により,「クリック・アンド・ミート」(注:顧客の氏名・住所等を確認の上,売り場面積毎の人数に応じて事前予約を認めた者のみによる買い物)は可能となる。
● 動物園及び植物園の屋外エリアは,公衆衛生規則を遵守の上,開くことができる。訪問者は,陰性の検査結果を提示しなければならない(6歳未満の子供を除く)。
● 飲食店については,持ち帰り(注:デリバリーを含む)のみが可能である。(注:持ち帰りについても,午後10時から午前5時までの間は禁止される。又,購入した場所やその付近での飲食は認められない。)
● 観光目的での宿泊は認められない。
● 修理店(自動車及び自転車),郵便局,銀行及びコインランドリーは開くことができる。
● 身体の近接を伴うサービスは禁止。ただし,医療,治療,看護及び宗教的なサービスは例外として認められる。加えて,美容院及びフットケアは開くことができる(FFP2マスク(又は同等のマスク)を着用)。美容院及びフットケアの利用は,陰性の検査結果が必要である。
 
6 この法律の緩和戦略はどのようになっているのか。
 この法律の「非常ブレーキ」は,「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が安定して100を上回った場合に発動される。5日連続で「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が100を下回った場合に,その翌々日から,非常ブレーキに基づく措置は適用されなくなる。
 
7 学校ではどのように適用されるのか。
● 対面授業が行われる場合,生徒と教師は週2回の検査を受けなければならない。検査の調達及び実施は,連邦各州がその権限において行う。
● 「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が3日連続で100を超える場合には,授業は交代制で行われる。その形態(隔日,隔週など)は,連邦各州又は学校が決定する。
● 「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が安定して165を超える場合には,学校,職業学校,大学,学校外の成人の教育施設及び同様の施設での対面授業が禁止される。保育園は閉鎖される(緊急託児は可能)。
● 連邦各州は,卒業年次や特別支援学級は例外とすることができる。
 
8 ワクチン接種済みの者,(新型コロナウィルス感染症から)治癒した者,陰性の検査結果を有する者にも,この法律は適用されるのか。
 連邦政府は,連邦議会及び連邦参議院の承認を得て,政令により例外規則を定める。特に,ワクチン接種済みの者,(新型コロナウィルス感染症から)治癒した者,陰性の検査結果を有する者に,特別の規則を設けることができる。
 新型コロナウィルス感染症に対する免疫を有する者に関して,各州の規則により既に計画・導入されている緩和措置,又は例外措置については,連邦政府の規則が公布されるまでの間,有効である。
 
9 企業には何が適用されるのか。
 雇用主は,業務上のやむを得ない理由が存在しなければ,オフィスワーク(又は同等の業務)を行う従業員に対し,ホームオフィスを提供しなければならない。従業員は,特段の理由がない場合には,この申し出を受けなければならない。
 
10 教会は開くことができるのか。
 宗教上の行為(基本法第4条に規定)としての集会は,引き続き認められる。各州は,この領域に関し,予防措置を計画することができる。
 
11 州政府が,今回の新たな非常ブレーキよりも厳格な措置を計画する場合は,どうなるのか。
 その場合,州政府のより厳格な措置が適用される。
 
12 この規定が守られているか,誰が把握するのか。
 感染症予防法の措置の遵守は,州ごとの担当部局(行政の公安当局,保健局,警察当局) によって監督される。
 
13 各州は,これからも何かを決定するのか。
 全国統一の「非常ブレーキ」は,「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が安定して100を超える場合に適用される。「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が100を下回る場合には,引き続き,各州が措置を決定する。加えて,各州は「過去7日間の人口10万人あたりの新規感染者数」が100を超える場合に,補完的な措置を計画することができる。
 
14 この措置はいつまで適用されるのか。
 いわゆる「非常ブレーキ」措置は,遅くとも2021年6月30日には失効する。